アイドル歌手と実力派歌手は、繰り返し登場するようだ。大衆は好みが続かず変わりやすい。それに合わせて芸能界に登場する歌手たちは大変だ。永遠の実力を持ち合わせてないと更に厳しくなるだろう。そして、彼ら彼女らを支えるバックはもっと大変に違いない。
スターニュースの記事「氾濫するガールズグループの市場、K-POP脅かす暗い"影" 」（3/8、ファイナンシャルニューススター、キム・ドンジュ記者）は、ガールズグループたちの苦心を次のように報じている。（抜粋）
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・「こんにちは！ 新人ガールズグループの○○○です」
・一日とおかず、歌謡界の門をたたく新人ガールズグループたちがあふれている。昨年だけで新たにデビューしたガールズグループが30余チームで、今や「アイドル準備生100万時代」という言葉が軽く聞こえない世の中である。
・・・（代表的な）ガールズグループの市場は、国内で大きな反響を起こし、安定した収益性モデルが定着化されながら誰もが、それぞれ企画会社が市場に参入するきっかけを作った。
・しかし、このような傾向は含量未達（能力不足）の企画会社が生産する量産型ガールズグループの出現という副作用につながった。・・・K-POP舞台上の派手な光の向こうに、少しずつ暗い影が垂れ落ちているのだ。
・去る2011年デビューした5人組ガールズグループAはデビュー以来、特別な活動を継続することができなかった。企画会社で野心満々に準備したが、既に飽和したガールズグループ市場で一回の活動で大衆に注目させるには難しかったせい。
・デビュー当時未成年であったメンバーが、ぱっと成長して成人になったが、まだ特別な作業の便りがない。「近いうちにカムバック舞台必要か」と話していた企画会社の関係者は、今日明日と期限だけ先送りするだけだ。
・ほぼ同時期にデビューしたガールズグループBは、状況がさらに良くない。デビュー当初の音楽活動はもちろん、ドラマと芸能活動にも乗り出したが、何の反応を得なかった挙句の果てに、既存のメンバー2名を新たに交換して、再出発を報じたが、これさえも成果がなかった。
・この企画会社も、すぐにグループのカムバックの意志をメンバーたちに根気強く明らかにしているが、その時期がいつになるかは未知数だ。すでにデビューしてから約2年が過ぎたが、メンバーたちの活動に伴う正当な収入の精算を受けたことがなくて、これは単独で個人で活動をしたメンバーも同じだ。
・新生の芸能企画社Cは、昨年4人組ガールズグループをデビューさせたが、一度地上波音楽番組出演後行方をくらました。これに放送舞台という徹底的に「アイドル」というタイトルを得るための一つの作業過程があっただけだった。
・現在、国内には別名3大企画会社とわれる「SMエンターテイメント」、「YGエンターテイメント」、「JYPエンターテイメント」など一部の大型企画会社を除く、不良で零細な企画会社が約2000社にのぼるが、この数字さえ正確に把握されてないのが実情だ。現行上登録制ではなく申告制なので、一部の資本と意志さえあれば誰でも芸能企画会社を設立することができる。
・結局、このような現実の中、時代に押し流されて乱立している不良企画のために、デビューはもちろんのこと、経済活動をしていない芸能人や練習生の被害者が続々と発生している。
・業界関係者によると、ガールズグループのチームをデビューさせることにだけ数千万ウォン～数億単位の費用が発生して、新しいアルバムを製作する場合にも少なくない支出が生じるため、資本基盤が不十分な企画会社であるほど、所属ガールズグループが成功しなければ少なくない打撃を被ることになる。
・「収益創出」を目標に、深い苦悶や準備なしでどんぶり勘定式でそらぞらしいガールズグループを生産したため、これらの成功確率も著しく落ちるしかない。それでも、企画会社の立場でも莫大な費用をかけて制作したガールズグループを簡単に解体させることもできぬことだ。
・「アイドル」というタイトル自体、悪用する事例も探してみることができる。最初から地上波放送などにしばらく出演して公認されたタイトルを得て、これを利用した売値を膨らませて、地方を転々とし、行事やCFなどだけを狙う方法である。
・ある歌謡関係者は「すでに国内のガールズグループ市場は飽和状態を超えて久しい。ただし、一部の安定した収益モデルがあるため、大型企画会社はもちろん、中小企画社たちもガールズグループというチャンスの稼ぎを放さずにいる」と診断した。
・特に「制作者の深い省察と悩みなく無分別に生産されたガールズグループは、良い成果を上げることができず、資本が不十分な企画会社である場合、簡単に崩れるしかない」とし、「このような現象は、世界へ伸びて行くK-POPブームもよいことでない。 より慎重な姿勢が必要だ」と指摘した。
・また、他の業界関係者は「まず、無差別に生まれる不良企画会社の乱立を防ぐことができる制度的な装置や基準などが必要だ」とし、「協会や政府次元でたくさん努力しなければならない」と伝えた。
・昨年5月に文化体育観光部は、このような状況を認識して韓国演芸製作者協会、韓国芸能マネジメント協会と一緒に、芸能企画社全数調査と企画会社・マネージャー登録制の推進などの内容を盛り込んだ「芸能マネジメント産業の先進化案」を明らかにしたが、現在まで遅々として進まない状況だ。
・今年も昨年に劣らぬ数の新人ガールズグループがあふれ出てくるものと業界はみている。豊かになったK-POP市場に満足していれば、影がより濃くなる前に一日も早く取りはらわなければならない視点だ。
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